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    屋根材選びも耐震リフォームの大事な要素

    屋根が重いと地震によって住宅が重さに耐え切れなくなってしまうことがあります。
    瓦を使っている木造住宅は要注意です。
    瓦は耐久性に優れているので日本の住宅ではよく使われますが、
    重さゆえに耐震という視点から考えると有利な屋根材ではありません。
    通常の瓦の半分以下の重さの「ROOGA（ルーガ）」という瓦もありますので、
    瓦を使うなら重さも考慮した瓦を使うことが必要なんです。

    瓦という選択肢以外なら、
    金属系やスレート系といった屋根材があります。
    屋根材によって重さが異なり、
    耐震リフォーム時に軽量タイプに屋根材に交換することが多いようです。
    あまり軽すぎると強風に弱くなってしまうので、
    軽すぎず、それでいて住宅の負担にならない重さの屋根材を選ばないといけません。

    金属系ならガリバニウム鋼板がよく使われていて、
    サビに強く耐久性が高いという特徴を持っていて、
    施工もしやすいのでよく使われているようです。
    耐震リフォームをする時にはこういった性能のいい屋根材に交換し、
    屋根が住宅に与える負荷を軽減してあげないといけないですね。
    屋根材によってメンテナンスや交換の時期、
    また塗料の塗り直しの時期なども異なるので、
    屋根材選びも耐震リフォームの大事な要素ですね。

    シロアリと結露は実は耐震リフォームに関係ある

    耐震リフォームといえば、
    住宅を補強して大地震に耐えられるようにすることが目的ですよね。
    柱と土台の接合箇所を金物でしっかりと補強したり、
    耐力壁を設けて揺れに耐えられるようにしたりします。
    これらの補強も当然必要となってきますが、
    実はシロアリや結露対策も耐震リフォームと関わりがあるってご存知ですか？
    一見関係なく思えますが、
    実は非常に重要な関わりがあるのです。

    そもそもシロアリは柱や土台といった箇所を食い荒らす無法者たちです。
    大事な部材がシロアリに食い荒らされたらたまったもんじゃないですよね。
    シロアリの被害にあった部材は中身がスカスカになってしまいます。
    ということは？
    はい、そうです、耐久性が落ちるということになりますね。
    つまりは耐震性が落ちてしまうんですよね、シロアリのせいで。
    なのた耐震診断の際にシロアリの被害にあってないかを調べてもらい、
    被害にあっていて部材がひどいことになっている場合は、
    部材ごと交換し、シロアリ対策を施しておくことが必要となります。

    結露も同じで結露がひどい住宅だと、
    水分によって柱や土台が腐ってしまい、
    耐久性・耐震性が落ちてしまいます。
    耐震リフォームをする際にシロアリと結露対策が必要な場合があるんですね。

    一般耐震診断と精密耐震診断の違いとは？

    住宅の耐震リフォームをするならその前に耐震診断を受けないといけないのですが、
    耐震診断には2種類あります。
    「一般耐震診断」と「精密耐震診断」の2種類です。
    今回は「一般耐震診断」と「精密耐震診断」の違いを解説していきたいと思います！

    まず「一般耐震診断」ですが、
    一般と名のつくだけあって最も多い耐震診断方法です。
    建築士や耐震診断士が住宅を耐震性を調査するのですが、
    壁などを取り壊すことはせずに診断します。
    取り壊さないとわからない箇所はありますが、
    ほとんどの住宅は「一般耐震診断」を受けます。
    住宅の構造や壁の位置などから耐震性を判定します。
    もちろんチェック項目はもっとたくさんあるのですが、
    現行の耐震基準を満たしているかどうかを診断してくれます。
    「一般耐震診断」を受け、
    現行の耐震基準を満たしていなければ耐震補強が必要となります。

    もうひとつの「精密耐震診断」ですが、
    「一般耐震診断」との違いは住宅の一部を取り壊して調査することです。
    もちろん全ての箇所を取り壊していくわけではありませんが、
    耐震性が不足してる可能性が高い箇所を取り壊して診断したりします。
    「一般耐震診断」では詳しくわからなかった箇所も、
    「精密耐震診断」なら詳しい耐震性がわかります。
    費用は「一般耐震診断」よりかかってしまいますし、
    時間もかかってしまいますが、
    より精度の高い耐震性を把握するなら「精密耐震診断」が必要です。

    耐震リフォームの助成金制度を活用する時に気をつけておきたいこと

    東日本大震災は全く予期せぬ巨大地震で、
    津波の恐ろしさと同時に地震で発生する大きな揺れの恐ろしさを思い知らされました。
    地震に備えて住宅の耐震性を向上することは、
    安全のために不可欠なことです。
    しかし費用がかかるのでなかなか着手できない場合もありますよね。
    そこで利用してもらいたいのが助成金制度です。
    各地方自治体で助成金制度を設けていますので、
    耐震リフォームや耐震診断をする際に是非活用しましょう！

    気をつけておきたいのは各地方自治体で助成金制度の内容が異なるということです。
    助成金の対象となる条件がそれぞれ異なりますし、
    受け取れる金額も異なっています。
    助成金制度を利用する時は、
    お住まいの地域の自治体に問い合わせるか、
    自治体が運営しているホームページなどで確認しておきましょう。

    自治体によって申請方法が異なる点も要注意です。
    事前申請が必要となっている場合は、
    耐震工事や耐震診断を実施するまえに届けておかないといけません。
    工事や診断が終わってから申請できる事後申請もありますので、
    どちらの申請方法を採用しているのかを必ず確認しておきましょう！
    事後申請だと思って申請したら、
    事前申請が必要で助成金が受け取れない、
    ということにならないように事前に調べておきましょう。